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飲食店

日高屋・焼鳥日高・来来軒で使えるコード決済

日高屋

Go To Eatキャンペーン 予約来店ポイント還元/利用・25%プレミアム付食事券

日高屋は、「Go To Eat(ゴーツーイート)」キャンペーンにおける、予約来店ポイント還元・利用については、対象になっていません。
各都道府県で販売される、GoTo(ゴーツー) Eat(イート)キャンペーンの「25%プレミアム付食事券」への対応も未定です。

各都道府県ごとに販売される、GoTo(ゴーツー)Eatキャンペーンの「25%プレミアム付食事券」について、詳しくはこちら↓
Go To Eat 25%プレミアム付食事券 都道府県別の販売場所・予約購入方法・申込サイト・発売期間・有効期限・対象利用可能店舗まとめ(ゴートゥーイート)

Go To トラベルの地域共通クーポンについては、紙クーポンのみ対応しています(都道府県により順次対応)(電子クーポンは使えません)。
GoToトラベルの地域共通クーポンについてはこちら↓
Go To トラベル「地域共通クーポン」が使える場所(チェーン店・書店・飲食店・コンビニ・ドラッグストア・家電量販店など) 紙クーポン・電子クーポン対応まとめ

テイクアウト(持ち帰り)

日高屋では、各メニューをテイクアウトすることもできます(一部店舗を除く)。テイクアウトで購入する場合でも、各種コード決済が利用できます。

また、一部店舗では「ポケオ」からテイクアウト事前注文をすることもできます。ポケオでは、不定期におトクなキャンペーンも開催されています。

飲食・外食チェーン店 テイクアウト(持ち帰り)おトク情報まとめ 値引き・割引・ポイント還元・キャンペーン・クーポン・子ども弁当など

コード決済

日高屋・来来軒・中華食堂真心などの各店舗で使えるコード決済は、以下の通りです。
(2022年1月21日現在)

・PayPay(ペイペイ)
・LINE Pay(ラインペイ)
・d払い(コード決済)
・楽天ペイ(アプリ決済)
・メルペイ(コード決済)
・au PAY(エーユーペイ)
・Smart Code(スマートコード)/ゆうちょPay(銀行Pay)・Pring(プリン)・FamiPay(ファミペイ)・ANA Payなど
・J-Coin Pay(ジェイコインペイ)
・アリペイ
・ウィーチャットペイ

※券売機店舗など、店舗により対応していない場合があります。

対応していないコード決済は、Bank Pay(バンクペイ)、クオカードPay(クオカードペイ)、ネイバーペイ、などです。

クレジットカード

日高屋・来来軒・中華食堂真心などでは、各種クレジットカード(VISA・MasterCard・JCB・AMEX・Diners)に対応しています。

※店舗によりクレジットカードに対応していない場合があります。

電子マネー

日高屋・来来軒・中華食堂真心などでは、各種電子マネー(交通系電子マネー、楽天Edy、WAON、nanaco、iD、QUICPay)に対応しています。

※一部の店舗では、対応している電子マネーが異なったり、電子マネーに対応していない場合があります。

そのほかの支払い方法は?

日高屋・来来軒・中華食堂真心などでは、ジェフグルメカードが支払いに使えます(一部の券売機店舗では使えません)。お釣りも出ます。

また、ハイデイ日高の株主優待券も使えます(一部の券売機店舗では使えません)。株主優待券はお釣りが出ません。

株主優待券+ジェフグルメカードの組み合わせで支払うと、現金でお釣りがもらえます。

例:680円の支払い→株主優待券1枚(500円)+ジェフグルメカード1枚(500円)で、お釣り320円を受け取り

ポイントカード

日高屋・来来軒・中華食堂真心などでは、以下の共通ポイントカードに対応しています。

・dポイントカード(モバイルdポイントカード含む)

税込100円につき1ポイントたまり、1ポイント=1円相当で支払いに充当できます。

※一部の店舗では、ポイントカードに対応していない場合があります。

割引クーポンはある?

日高屋では、会計時に「モリモリサービス券」というサービス券がもらえます。
これは、麺の大盛(通常70円)またはライス大盛(通常60円)が無料、または味付玉子(通常100円)が半額となるサービス券です。注文時に渡すことで割引が適用されます。

「モリモリサービス券」は、JAF会員向けの会報誌などにも掲載されていることもあります。ホームページや公式スマホアプリ、SNSなどでの配布は現在は無いようです(日高屋の公式スマホアプリはありません)。

消費税軽減税率への対応

日高屋では、店内での飲食(イートイン)は消費税率10%の標準税率が、持ち帰り(テイクアウト)・宅配(デリバリー)は消費税率8%の軽減税率が適用されます。

「キャッシュレス・ポイント還元事業(消費者還元事業)」は、対象外でした。

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