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飲食店

マクドナルドで使えるコード決済

マクドナルド

(2023年10月2日現在)

コード決済(スマホ決済)

ハンバーガーレストランチェーンのマクドナルドで使えるコード決済は、以下の通りです。

・PayPay(ペイペイ)
・楽天ペイ(アプリ決済)
・d払い(コード決済)
・au PAY(エーユーペイ)

対応していないコード決済は、、LINE Pay(ラインペイ)、メルペイ(コード決済)、ゆうちょPay(銀行Pay)、Bank Pay(バンクペイ)、J-Coin Pay(ジェイコインペイ)、クオカードPay(クオカードペイ)、FamiPay(ファミペイ)、アリペイ、ウィーチャットペイ、ネイバーペイ、などです。

※「モバイルオーダー」(スマホアプリで事前に注文・決済を済ませられる方法)では、LINE Pay・PayPay・d払い・楽天ペイ・au PAYが利用できます。

クレジットカード

マクドナルドでは、各種クレジットカード(VISA・MasterCard・JCB・AMEX・Diners)が使えます。

クレジットカードで払うことを伝えたあと、カウンター上の決済端末に、自分でカードを挿して暗証番号を押す方式です。

また、各クレジットカードのタッチ決済(NFC決済)にも対応しています。支払い方法を聞かれたら「クレジットで」と伝えて、決済端末のタッチ部分にカードをかざすことで決済できます。
(Visaのタッチ決済、MasterCardコンタクトレス、JCBコンタクトレス)

※「モバイルオーダー」(スマホアプリで事前に注文・決済を済ませられる方法)でも、各種クレジットカード(VISA・MasterCard・JCB・Diners)が利用できます。

電子マネー

マクドナルドでは、主要な電子マネー(交通系電子マネー、楽天Edy、nanaco、WAON、iD、QUICPay)が使えます。

※メルペイ(iD決済)・d払い(iD)なども使えます。

ポイントカード

マクドナルドで対応している共通ポイントカードは以下の通りです。
電子マネーやクレジットカード払いでもポイントが貯められます。
いずれも、ポイントカードのスマホアプリ画面でも大丈夫です。

・楽天スーパーポイント
税込200円ごとに1ポイント貯まります。
1ポイント=1円として支払いにも使えます。

・dポイント
税込200円ごとに1ポイント貯まります。
1ポイント=1円として支払いにも使えます。

いずれか一方のポイントカードのみ使えます(併用はできません)。
ポイントを支払いに充当した場合、差額の支払いは現金またはマックカードのみとなります。

※2024年1月14日をもって、上記ポイントカード(楽天ポイント・dポイント)の取り扱いは終了となります

マックカード(商品券)

マクドナルドでは、独自に発行している商品券「マックカード」が使えます。
マックカードは1枚500円分の金券として現金同様に使えます。有効期限はありません。
500円未満の支払いでは、お釣りが現金でもらえます。

マックカードは、金券ショップなどでは500円券が480円前後で販売されていることがありますので、よくマクドナルドに行く人は何枚か買っておくと良いかもしれません。

※そのほかの商品券等(ジェフグルメカード、クオカードなど)は使えません

割引クーポン

マクドナルドの公式スマホアプリでは、常にいろいろな割引クーポンが提供されています。
アプリの画面を見せて、注文したい商品のクーポン番号を伝えるだけで、割引価格で注文できます。

そのほか、スマートニュースのアプリでもクーポンが配信されたり、JAFの会報にクーポンが付いてくることもあります。クーポン付きのチラシが配布されていることもあります。

また、「モバイルオーダー」(スマホアプリで事前に注文・決済を済ませられる方法)を利用する場合でも、アプリ上でクーポンを選択することで、クーポン価格で注文することができます。

テイクアウト(持ち帰り)

マクドナルドでは、基本的にすべての商品が持ち帰り(テイクアウト)できます。

飲食チェーン店テイクアウト(持ち帰り)情報まとめ 値引き・割引・ポイント還元・キャンペーンなど 新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)対策で

テイクアウト・イートインともに、モバイルオーダーで事前注文・事前決済すると、お店で待たずに受け取れます(ドライブスルーでの受け取りはできません)。詳しくはこちら

消費税軽減税率への対応

マクドナルドでは、店内での飲食(イートイン)は消費税率10%の標準税率が、持ち帰り(テイクアウト)・宅配(デリバリー)は消費税率8%の軽減税率が適用されます。

※ただし、店内飲食・持ち帰りともに、税込価格では同額となります(本体価格が異なります)。

「キャッシュレス・ポイント還元事業(消費者還元事業)」は、フランチャイズ店舗(一部除く)で、2%還元の対象となっていました。

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